ごくタマBlog

chatGPTが話題になっています。 私は学生のころ、1968年に封切られた「2001年宇宙の旅」というキューブリックさんの作った映画を思い出します。2001年には映画に出てきたようなAIは間に合いませんでしたが、2022年の末に映画にでてきたHALというコンピュータに似たレベルのものが出現しました。 似たレベルとはいえ、検索に使用すると間違いだらけの大嘘を提示するというとてつもない欠点があるですが、人間の自然な言葉をそのまま理解する初代バージョンとしては、もう十分すぎるぐらいの合格点だと思います。 グーグルもBERT（あるいはBART）という名前で似たようなトレーニングをしたAIを持っていてそれを出してくるそうです。でもGoogleが作ったものがchatGほどの嘘をつくと社会的な影響が大きすぎるので袋叩きに合うかも知れないので、そう簡単には出せない可能性があると思います。 某国の検索会社も自らのAIを発表したのですがいろいろと質問を重ねると政府に都合の悪いことを口走ったりするので公開禁止になったそうです。 このAIは社会が変革するほどの影響があると思いますが、AIが真実を語ると都合が悪い国ではAIの使用が禁止されて使えないので国力の格差につながるかもかもしれませんね。chatGの成長を見守りたいですね。

 ニュース番組はスポーツの結果、殺人事件、政治家の汚職、あるいはいろんな事故等を盛り合わせ、ひとつの「作品（物語）」として報道されています。おそらく製作者は映画で言えば「後編に乞うご期待」的なものをその「作品（物語）」に組み込み視聴率が稼げるような工夫をしているはずです。視聴率がとれないトピックやコメンテーターはどんどん入れ替えているのでしょう。語弊があるといけませんがいまはウクライナの戦争を放送すれば視聴率が取れます。もっと視聴率を上げるためには気の利いたことがいえるコメンテーターが必要なので、それを見つけるのに奔走していると思います。 コロナの初期には「専門家」はいないはずなのに、え？この先生が「専門家？」っていうのもありましたし、「経済評論家」のはずのひとが福島の原発事故の炉心溶融について解説したりしたのでテレビに登場する「専門家」の中にはチョットあやしい人もいそうな気が、、、、 昨今のウクライナの戦争に関する報道はしっかり見ているのですが戦争なので情報にはプロパガンダも含まれているはずです。もし仮に日本中のだれもがウクライナの戦争場面でテレビのスイッチを切るとニュースで戦争を伝える時間は大幅に短縮されるでしょう。テレビ局は戦争の悲惨さを伝えるという公器としての役割を果たす一方で、難民は悲惨な程、仇役は残忍なほど視聴率が上がるのを意識していると思います。良いとか悪いではなくてそういう大衆の動きが世の中を動かすエネルギーになっているのでしょう。皆が望むものが供給される「視聴率民主主義」の時代といえるかも知れません。 もっともこの「視聴率民主主義」はYouTubeやSNSなど右系と左系に色分けがきつくなり国民の意見の対立が先鋭化するという弱点がありそうです。

https://youtu.be/m79RUC1OAbU を見てカルロス・ゴーンさんのことを思い出しました。事件の筋書きは単純で、ゴーンさんが日本人の常識から理解しにくい法外な給料を自分ひとりに支払おうとしていたので、それを妬んだまわりのひとに裏切られ検察に売られたというのが実態だと思っています。ゴーンさんはこのYouTuberのShogoさんの言う「 日本人のグループ意識」が理解できてなかったので自分一人だけ法外な高給を取ることになんの 躊躇もなかったはずです。幸いにも彼は「日本丸」 を出てもレバノンという逃亡先があるので逃亡したのですが、、、、 もともとゴーンさんは系列会社の苦しみを気にせずに日産のコスト カッターとして辣腕を奮ってきたと思うのですが、 これも彼が日本人のgroupismを理解していない外国人だか ら仲間の会社でも冷酷に切リ捨てることができたという面もあります。日本人でないことが彼の成功の源であり、 同時にそれが仲間内から弾かれ、逃亡に導かれた原因でもあったということで「人間万事塞翁が馬」の好例かもしれません。

 大阪ではコロナがますます広がっています。政府の専門家会議からの発信は「密をさけるように」一本槍であとは「もう第４派でしょう」などと評論家風の発言しか聞こえてきません。 これまでPCRをコロナ対策として戦略的に使うべきであるという声を無視？して、単に確定診断の道具としてしか使ってこなかったと思うのですが、もしそれが作戦なのであれば他のどういう手段を使ってコロナと対峙する計画なのかはしめされていないとおもいます。 病院のベッド数、医師数、コロナ患者数の欧米と我が国との比較はどうなっているのか？病床の逼迫にたいしてどのように対処する予定なのか？そのあたりの方針はまるで示されていません。事態は逼迫しているのに「密をさけるように」という受け身の戦略しか聞こえてこない専門家会議は本当に専門家会議と言えるのか疑問を感じる今日このごろです。

 昔は政府の記者会見などで国旗を後ろに置くことはなかったと思いますが最近は国旗が置かれています。ニュースでは大臣等が国旗に礼をするところから映像が流れます。おそらく国からそうするようにとの要請があってすべてのテレビ局はそれに従っているのでしょう。「国旗に礼をする」ミームを国民に広げる運動をしてるのだと思います。「国旗に礼」を推進する立場であれば国旗の前では誠心誠意、真実を述べるのが正しい姿だと思います。万一、国旗に礼をした跡で嘘をついたりしたら国旗に対する冒涜であることはわかっているハズですが、どうも建前と本音は違うようです。国旗を大切にという本人が国旗を大切にする精神を示さないというパラドックス！

  2030 年代半ばに国内で販売する新車からガソリン車をなくすという政府目標が決まるかもしれないというニュースが 2020 年 12 月 3 日に流れました。トヨタはすでに政府の支援を受けて水素自動車の開発にカジを切ってるのでこれまでの日本政府の方針と異なっており驚きました。政府内でこれまで幅をきかせてきた水素派に対して電気派が反撃を始めたのかもしれません。 純粋な電気自動車は自動運転とも相性がいいので私は次世代の車は電気自動車で決まりだと思っていますが、トヨタは政府との関係もあるためか水素に固執しているように見えます。このまま電気自動車化の波に乗り遅れると日本経済沈没の象徴になるような気がします。日産もリーフを世界に先駆けて出した割にはしぼんで来ましたし、ホンダの電気自動車も 1000 台限定販売とか？ それぞれの担当者にやる気はあってもエンジンでエライさんになった人が支配する社内では自由にやらせてもらえないのかもしれません。世界で自動車の電動化というパラダイム・シフトが起きているのは明らかなのですがガソリンエンジンで成功した GM やトヨタなどの巨大会社は動きが取れず没落してゆく運命なのでしょう。 たくさんの車が電動化された時に電気をどう調達するのか？という問題が生じますが、すでに新車の 80 ％は電気自動車というノルウエーはなんとかなってるみたいです。日本でも原子力を復活させるのではなくて太陽光発電や風力、海流、地熱などの自然エネルギーの拡充と自動運転の普及によるタクシーの増加、自家用車の減少など社会全体が変化してゆくことで乗り越えられるのではないでしょうか？ 日本で電気自動車がパットしない原因の一つには我が国で発明されたリチウムイオン電池でありながら、なぜか日本では電池産業が低迷していることも関係しているみたいです。こうなった一因は原子力を自然エネルギー発電と電池の活用による方式に切り替えたくないグループが存在することにも関係しているのかもしれません。今回のニュースがどれだけ実効性のある目標になるのか、あるいは水素利権や原子力利権派によってどれだけ骨抜きにされるのかに注目したいと思います。